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ソーシャルメディアを仕事で使うときに注意したい3つのポイント


ソーシャルメディアは非常に便利なもので、良い情報が拡散すれば、より多くの人に商品などをアピールできるチャンスがあります。
ただ、メリットとデメリットが表裏一体のツールということも忘れてはいけません。
良い噂が広がる反面、悪い噂が広がる可能性もはらんでいます。

ここでは仕事として、ソーシャルメディアを使う時に注意したい3つのポイントを見ていきましょう!

私的発言は控える

仕事でTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを使うときは私的な意見は出来るだけ控えましょう。


▲ツイッター画面

商品のことや会社のことなどを伝える場なので、私的発言をしてもプラスに作用することは少ないです。

実際にあった例として、

  • 自分の店に来店した芸能人の名前を挙げる
  • 自分が勤めている会社に来た芸能人がどんな様子だったか伝える

などの発言をして、結果的にその従業員が特定され、懲戒免職処分や退職に至ったという事例があります。

いくら匿名で発言したとしても、撮影した写真や過去の発言などによって、人物が特定されるケースが多いです。
最近のスマホは撮影した写真に、撮影日時や位置情報なども登録されていますからね。

特に自分のスマホでTwitterなどをやっている人は要注意。
公私混同しないように注意しましょう。

公になっていない情報を公表しない

会社で業務をこなしていると、まだ世間に知られていない情報を知ることもあるでしょう。
そういった情報を知った時、いち早くいろんな人に知らせてみたいと思ってしまう従業員もいます。

例えば、

  • まだ公表されていない商品の画像を載せてしまった
  • まだオープンしていないお店の情報を伝えてしまった

こういった発言をするとトラブルを招きますし、自社のみならず、取引先などにも影響を与えてしまうこともあります。

未確定の情報や公表されていないものを発表してしまうと、まだ準備が整っていないのに問い合わせが殺到するなどのトラブルを招きかねません。

会社には、職務上知った内容を外部には公表できないという守秘義務があります。
もし公表して、会社に多大な被害を与えた場合は注意だけでなく、罰金、解雇などにさせられてしまうこともありえます。

公表して良い情報なのか確認を取ってから発信しましょう。

発信は1人で行わない

自分は問題ないと思っている情報や写真でも、確認ミスや認識違いの可能性があります。

例えば、街中で撮った写真。
そこに許可なく撮影してはいけない他社の物が写っていたり、通行人の写真が写っているだけでも問題になることがあります。

その情報を公表してしまうことで個人情報を侵害されてしまったり、肖像権に関わってしまうケースも考えられます。
よくテレビで街のロケ中、ボカシが入っている人が映るのもそういった意味です。

また、文章としても誤解を与えてしまうような書き方になっていることもあります。

例えば、「女性は育児に専念すべきですね」などと記載してしまうと、働く女性を批判している意味合いにも取れますし、男性が育児を支援するのにも否定的な印象にとらわれてしまいます。

こういった言葉尻を取って、違った解釈をされてしまうこともあるので、少しでも誤解されてしまうような書き方になっていないか、第三者の目を通して見て必要があります。

まとめ

以上、ソーシャルメディアを仕事で使う場合の注意点を紹介しました。
こういったツールを使った発言は、大企業のみならず、中小企業でも注意が必要です。

最近はTwitterの検索で「リアルタイム検索」が可能になり、どんな人の発言でもすぐにチェックできるようになっています。

たいして見られていないんだろうと思い、いい加減な発言をしてしまうと批判を浴びてしまうこともあるので注意しましょう。


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荒木 厚/アラキアツシ

デザイン会社、WEB運営会社を経て、「スイッチ」を設立。 市場調査からマーケティング戦略の立案、インターネット広告を活用したWEBプロモーションなど、商品サービスがブランド化されるまでのトータルプロデュースを行う。 スイッチ 代表@熊本